売れにくい不動産は、なかなか買い手がみつからず売却が長引いてしまう傾向にあります。
そんな不動産の売却活動には工夫が求められますが、どのような不動産が売れにくいのでしょうか？
そこで今回は、売れにくい不動産の理由や売れる方法について解説していきます。
再建築不可の不動産が売れにくい理由とは？
売れにくい不動産として挙げられるのが「再建築不可」の物件です。
再建築不可物件とは、新しく家を建てられない土地で、主な原因は接道義務を満たしていないためです。
建物を建てる際には、建築基準法の接道義務により、幅員4m以上の道路に道路に2m以上接していなければなりません。
接道義務があるのは、生活環境の維持や火災・災害時の避難路や救急車両の侵入を確保するためですが、道義務を満たしていない「再建築不可」の物件は、土地の有効活用が難しく売れにくい傾向にあります。
テラスハウスが売れにくい理由とは？
売れにくい不動産のひとつとして、連棟式建物という複数の建物部分がつながった住宅が挙げられます。
連棟式建物とは、テラスハウスやタウンハウスと呼ばれるもので、メディアなでで取り上げられることもありおしゃれなイメージがありますが、建築基準法では「長屋」の扱いとなります。
テラスハウスなどの連棟式建物は、複数の建物が連なってひとつの建物を形成しているため、単独で建て替えることができません。
その結果、劣化が進んだまま放置されるケースが多く、築年数が古く劣化が激しい状態で売り出されるケースも多く見られます。
このような背景から、連棟式建物は通常の物件よりも売れにくいとされています。
賃貸併用住宅が売れにくい理由とは？
賃貸併用住宅は1棟の住宅に、自身が居住する部分と他人に貸し出す部分がある物件です。
全体として利用するには不便な造りとなっているため、一般的な家族が使用するにはリフォームの必要性がでてきます。
1棟を自宅としては使いにくいため、購入対象者は投資目的の方が多くなりますが、利回りが低く投資効率が悪い傾向にあります。
また、賃貸併用住宅の購入を検討する方は少なく、マーケットが小さい点も賃貸併用住宅が売れにくい理由のひとつでしょう。
なかには、賃貸部分をそのまま賃貸として活用したり、二世帯住宅として利用するケースもあるため、修繕履歴をまとめておくと購入を検討する方の役立つ資料となります。
このように、不動産のなかには売れにくい物件がありますが、売却が難しい場合は不動産会社により買取を検討するのもおススメです。
リスクの多い不動産も、不動産会社による買取であれば安心して売却することができます。
まとめ
売れにくい不動産として挙げられのが、「再建築不可」「テラスハウス」「賃貸併用住宅」です。
それぞれに売れにくい理由がありますが、買い手にとってデメリットとなってしまう部分がある物件なので、一般的な中古住宅よりも売却しにくい傾向にあります。
売却の際には、物件の特徴や一般的な物件との違いについてを把握し、その物件に合った売却活動が求められます。
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e.cubed メディア 担当ライター
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