アパートやマンションなど住む家を探す際、築年数を確認する方は少なくありませんが、ただ新しいというだけで選んでしまうのは避けるべきです。
家を購入する場合と比べ古い物件を選ぶデメリットが少ないので、家を借りる際は築年数がどういった指標になるかを理解しつつ物件を選んでいくことが求められます。
こちらの記事では、賃貸物件の築年数は何の目安になるのか、築年数別のメリット・デメリットも見ていきたいと思います。
賃貸物件の築年数は何の目安になるのか？
一般に、おおむね建築年から30年経った物件は築古と呼ばれ、一方で建てられてから約5年以内のものは築浅とされています。
また、建築から1年以内かつまだ誰も住んでいない物件が新築に分類されます。
築年数が経てばそれだけ物件の物理的な経年劣化が進み、さらに耐震強度も落ちるのでその点は注意が必要です。
また、古いとそれだけ経済的な価値も低下します。
特に日本は欧米と比べ新しい不動産の価値が高いため、築古の物件は安くなりがちです。
これには諸説あるものの、ひとつに日本が地震大国だからという理由が挙げられます。
どのような物件も地震による被害は免れず、古くより家の建て替えを繰り返してきた日本では新築や築浅の価値が高いです。
一方で日本より地震が少ない欧米諸国では、かえって古い物件のほうがそれだけ長い間崩れずに立っている物件だと見られる傾向があり、築年数による価値の低下が日本より緩やかです。
しかし不動産を買うのではなく借りると想定する場合、資産的価値が下がる点はよほどのことでない限り無視しても構わないでしょう。
なお、税務上の法定耐用年数の観点から見ると、木造は22年で軽量鉄骨は19～34年、鉄筋コンクリートと鉄骨鉄筋コンクリートが47年とされています。
これはあくまでも税務上の目安であり、手入れやリフォームなどにより実際に住むことができる年数は変化するため、実際の状態を見て判することが重要です。
賃貸物件の築年数別のメリット・デメリットとは？
築浅は他者の生活感が基本的にあまり残っておらず、さらに新築はそれがまったくないため、手入れの有無に関係なくきれいな状態で、設備の故障も少ないです。
また設備の設置状況自体も古い物件と比べて充実していることが多いです。
しかしその分家賃は高くなりがちです。
一方で築古のメリットとしては家賃が安く、また新築や築浅より空室が多い傾向にあり、不動産選びの選択肢が広がることが挙げられます。
加え、手入れが行き届いていたりリフォームを行っていたりする物件なら築浅と比べたときの差異が小さく、安い賃料で住みよい家を借りられるでしょう。
しかし中には築年数通りの劣化をしている物件もあるので、あまりに古い物件は注意が必要です。
